2011年4月9日 朝刊
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マグニチュード（Ｍ）９の超巨大地震による東日本大震災から約一カ月。七日にも大きな余震で死者が出るなど、終わりの見えない状態が続く。さらに、余震以外にも列島各地で強い地震が頻発。専門家は「東日本周辺では今後十年ほど注意が必要だ」と指摘する。 （宇佐見昭彦）
大震災の震源域は、岩手－茨城沖の南北四百五十キロ、東西二百キロのエリア。ここでプレートの境界が割れた（ずれ動いた）のが本震だ。余震は、このエリア内の「割れ残り」と呼ばれる未破壊領域がずれ動いて起きる。
大震災発生の三月十一日には、本震から三十分以内に茨城沖でＭ７・７、岩手沖でＭ７・４の余震が発生。四月七日深夜には宮城沖でＭ７・１が起きるなど、余震自体が大地震となっている。七日の余震は本震より九十キロほど陸寄りで発生したため、宮城県で震度６強と余震の中では最大の揺れを観測した。
一方、余震域から遠く離れた内陸部でも、超巨大地震に誘発されたとみられる強い地震が相次ぐ。三月十二日に長野県北部でＭ６・７、同十五日には静岡県東部でＭ６・４の地震があり、いずれも震度６強を観測。四月一日にも秋田県北部でＭ５・０の地震があり、震度５強となった。
静岡県東部の地震は東海地震の想定震源域に近いが、気象庁は「東海地震との関連はない」とみる。政府の地震調査委員会は、超巨大地震の影響で起きた可能性が否定できないとしている。
衛星利用測位システム（ＧＰＳ）によると、超巨大地震で宮城県の観測点が東へ四～五メートルほど動くなど、広範囲で大規模な地殻変動があった。その影響で、もともと陸と海のプレートが複雑にせめぎ合う日本列島に新たなひずみが加わった。
東海地震の前兆を監視する地震防災対策強化地域判定会の吉田明夫委員（静岡大客員教授）は「日本全体が東へ四メートル動けば単なる平行移動だが、場所によって動いた量が違うため、各地に大きなひずみが加わって地震を起きやすくしている。今後十年ほどは、地震の活動期と言うか、東北から中部地方にかけては要注意だ」と話す。
過去にも、プレート境界のＭ８級の巨大地震の前後に、内陸で地震活動が活発化し、Ｍ７級の直下型大地震が続発している。
例えば、一九二三年の関東大震災（Ｍ７・９）の後、三〇年に北伊豆地震（Ｍ７・３）、三一年に西埼玉地震（Ｍ６・９）が発生。また、四四年の東南海地震（Ｍ７・９）や四六年の南海地震（Ｍ８・０）の前後にも、四三年に鳥取地震（Ｍ７・２）、四五年に三河地震（Ｍ６・８）、四八年に福井地震（Ｍ７・１）が起きた。
関東ではＭ７級の首都直下地震が気掛かりだ。今回の震源域の南隣、房総沖のプレート境界で大地震が起きる可能性も懸念されている。東大地震研究所の大木聖子助教は「房総沖はいつ起きるとも言えないし、起きないとも言えない。首都直下地震も、もともと起きるもの。家具の固定や家族の連絡方法の確認など、備えをしてほしい」と呼び掛ける。
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