◇新時代の協働へ徹底議論を
ツイッターなどソーシャルメディアと、新聞などマスメディアは今後、どう協働していくべきか－－。新時代での新聞改革やその情報発信のあり方を巡り、毎日新聞は２月以降、社内での研究会（記者、営業職など計約５５０人が参加）を続けてきた。私は２月２日付の本欄で、「今後、新聞記者はソーシャルメディアを活用し、読者との『双方向』対話を深めるべきだ」と訴え、記者ができる範囲で取材の過程を公開したり、ネット上に拡散する誤情報を記者が指摘することなどが、今後の新聞の課題だと訴えた。だがこれには反論も多い。新時代に向けた議論の中身と、試みの一部を報告したい。
「記者ができる範囲で取材過程を公開する」。私のこの主張に関して、研究会では、３０代の生きづらさを報告した毎日新聞くらしナビ面の連載「リアル３０’ｓ」（１月）の取材班が報告した。
◇編集途中の発信、大混乱の懸念も
だが、慎重論も多かった。
新聞社では記者の原稿をデスクが修正する。私は２月２日付本欄の記事のうち、デスクが削除した部分をツイッターで公開。記事の狙いを説明したが、これにはデスクたちから反論があった。「全ての記者が、デスクが削った文章を公開したら大混乱になる」。デスクが記者の原稿を修正するのはさまざまな理由がある。編集途中での安易な情報発信で、読者や取材源の信頼を失う場合もある。徹底した議論が必要だと感じた。
「ネット上の誤情報を記者が指摘する」という取り組みには山形弁研究家でタレントのダニエル・カールさん（５１）の奮闘が参考になった。
東日本大震災の直後、ダニエルさんは、海外からのデマ情報と闘った。デマの発信源の多くはなんと海外の有力メディア。「４００万人が東京を脱出し、銀座の路上ではヨウ素剤が法外な値段で売られている」（伊レプブリカ紙）。「核汚染の煙が金曜日までに米国に到達する」（英デーリー・メール紙）……。
日本在住の外国人の多くは日本語のニュースを十分に理解できない。ダニエルさんは扇情的なこれらの報道に怒り、在日外国人の間でパニックが起きることを懸念。ツイッターなどを使い、日本メディアの報道や自分の体験などを正確に英語で伝えた。これには大きな成果があった。多くの在日外国人が立ち上がり、海外メディアのデマ報道の数々を「恥の壁」と名付けたサイトに掲載した。
私はここにマスとソーシャル、二つのメディアが協働できる新しい可能性をみる。ネット情報はデマが拡散しやすい一方、信頼される人物の発信は一人でも大きな力を持つ。この隊列に新聞記者が加われば強い布陣になる。記者個人が多くの人とつながり、リアルタイムに修正情報を出しながら、自社の紙や電波でより確実な情報を流す。そんな情報環境を思い描く。
◇新聞は信頼維持へ不断の努力を
一連の議論の中で、絶対忘れるべきではないと思ったのは「新聞への信頼」を維持する、ということだ。福島第１原子力発電所の事故の際「新聞は政府や東電と結託し情報を隠蔽（いんぺい）している」という批判が出た。いわれなき批判だが、信頼性を得るためには新聞にも不断の努力が必要だ。
評論家の武田徹さんは著書「原発報道とメディア」で「マスメディアはあまりにも編集工程をブラック・ボックス化しすぎた。その不透明性が不信感を醸成させた」と指摘する一方、今後、マスとソーシャル、二つのメディアが協働し、必要ならば情報を訂正しあうように求めた。同感だ。これが新聞改革の第一歩になるとも思う。
今後も毎日新聞は研究会を開き議論を深めていく。その内容は私のツイッターアカウント（＠ｐｉｎｐｉｎｋｉｒｉ）や本紙、首都圏発行のタブロイド紙「ＭＡＩＮＩＣＨＩ ＲＴ」の紙面を通じて随時報告していく予定だ。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
■ことば
◇ソーシャルメディア
新聞などマスメディアが読者への一方的発信なのに対し、フェイスブックやツイッターなどネットを使い、双方向で発信できる。フェイスブックの場合、参加者が紹介し合いながら「友達」を広げることができ、利用者は８億人。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
ご意見をお寄せください。〒１００－８０５１毎日新聞「記者の目」係/kishanome@mainichi.co.jp
毎日新聞 2012年3月1日 東京朝刊
No comments:
Post a Comment